インプラント治療を受けるかどうか考える際に気になるのが治療費でしょう。
治療費は、保険が適用されるかどうかで大きく変わるため、インプラント治療は保険が適用されるかどうか確認しておくことが大切です。

個人で加入する医療保険であれば、インプラント治療に保険金が下りるのではないかと考える方もいるのではないでしょうか。
医療保険には、先進医療特約をつけられ、先進医療を受ける際に保険金が下りる仕組みとなっています。
しかし、インプラント治療は先進医療には該当しないため、個人で加入する医療保険も利用できません。
また、入れ歯の土台としてインプラントを埋め込むインプラント義歯であれば、従来は先進医療とされていました。しかし、こちらも2012年4月1日から先進医療ではなく自由診療の扱いとなったため、先進医療特約をつけている医療保険を利用できないのです。

インプラント治療は、条件を満たすことで公的保険が適用されます。満たすべき条件は、「顎の骨の量」と「病院の設備基準」の2つです。

顎の骨の量が一定以下の場合、インプラント治療に保険制度が適用される可能性があります。どのようなケースが該当するのか詳しくみていきましょう。
・生まれつき顎の骨全体の1/3以上が連続して欠損している

・上顎全体の1/3以上が連続して欠損している

・上顎が鼻腔や副鼻腔と繋がっている

・下顎全体の1/3以上が連続して欠損している

・口腔がんや顎骨骨髄炎などの理由で下顎の1/3以上の切除が望ましいとされてる

このように、条件がかなり限られています。そのうえで、病院の設備基準の条件を満たす必要があります。

インプラント治療に保険が適用されるには、次の「病院の設備基準」を満たす必要があります。
・入院用ベッドの数が20床以上ある病院内の歯科や歯科口腔外科

・医療機器や医薬品の安全管理が可能な体制を敷いている病院

・当直体制完備の病院

・上記全て満たしたうえで、歯科または口腔外科での勤務経験が5年以上、または、インプラント治療の経験が3年以上の常勤歯科医師が2名以上在籍している病院
このような条件を満たすのは、歯科大学病院が主となります。場合によっては、インプラント治療を保険適用で受けるために、遠方まで足を運ぶことになるでしょう。